疾病疾患・メンタルヘルス不調・家庭不和・育児や介護離職といった様々な問題の背景のひとつに「長時間労働」があります。

「長時間労働是正」は、社員の健康を守り、社員が活き活きと自分の能力を最大限発揮できる職場環境作りには欠かせない取組みです。
また、働き手が企業を選択する基準のひとつに「働きがいのある組織」があります。採用が厳しい状況の下「選ばれる企業」になる必要があります。
さらに、2019年には残業時間の上限規制が設けられ、違反すれば罰則が科される可能性があります。取組みの遅れは経営リスクに直結します。

長時間労働是正は「ノー残業デー」の設置や「消灯時間を決める」だけでは持ち帰り残業が増えるなど形骸化するだけで、かえって社員に負担がかかり、結果的に「働きやすい職場環境」にはなりません。
「経営戦略」として、残業時間を減らし成果も上げるためには、制度や仕組みの見直しだけではなく、意識改革と行動改革が必要です。

当研究所では、上記に基づき、コンサルティングを実施致します。まずはお気軽にご相談ください。

多様化する顧客ニーズに対応する為には、多様な考え方を商品開発やサービスに活かすことが必要です。
そのために、女性がさらに定着し活躍する職場環境作りは経営戦略のひとつとして取組む優先事項です。
女性活躍に必要な三つの変革*にアプローチし、どんな施策が必要か、社員の意識や行動・要望から優先課題を明らかにし、より効果的な行動計画策定につなげます。

上記を前提として、コンサルティングを実施致します。各種セミナーもご案内しておりますので、お気軽にご相談ください。

組織力とは「社員ひとり一人が自らの力を発揮し、発揮された力を最大限活かすことが出来る関係性を持ち、組織自らが自発的に成長と成果を作り出す力」と定義しています。
当研究所では、「経営理念」を柱とした組織づくりをサポートします。
経営者が経営理念や経営戦略の方針を示し、あとは組織自らが自発的に成長と成果を作り出す「自発的組織」づくりのためのプログラムを、カウンセリングに基づきご提案致します。